2009年8月31日月曜日
Outoput volatility of fice crisis-affected East Asia economies
K.-W. Li and M.-L. Kwok(2009) Outoput volatility of fice crisis-affected East Asia economies.97年の金融危機以後の東アジアの成長ボラティリティを検討した論文。HPフィルターを利用して、この論文は、1997年以後の日本、シンガポール、韓国、台湾、香港のGDPの成長ボラティリティ、その要素、およびストック市場を検討する。4半期データにもとづいた経験的証拠は、シンガポールと韓国の両方に関して産出高ボラティリティがアジア金融危機以後上昇した、ということを示している。GDPの構成要素に関しては、貿易が台湾においてGDPボラティリティを低下させるにあたって主要な要素である。香港は投資/民間消費のボラティリティにおいて上昇/低下を経験してきた。5つの東アジア経済において、政府介入はシンガポールにおいて明瞭である。香港と台湾におけるストック市場はショックを吸収するにあたってより強力な能力を示している。
2009年8月29日土曜日
Snow Leopard
早速、Snow Leopardを購入し、ノートにインストール。使えなくなるソフトもなく、順調。たしかにスピードが速くなった。また、exposeが便利,とくにノートのトラックパッドを使ってると便利。
2009年8月16日日曜日
tscollapモジュール
月次データを、四半期デーや年次データに変換するルーティン。
(例)
webuse air2, clear
tsmktim ym, start(1949m1) <---1949年1月から始まる月次データ
tsset tm <---------------事前に必ず指定しておく必要あり
tscollap (first) firts_air=air (last) last_air=air, to(q) gen(quarte)<----月次データairを、四半期の最初の月のairデータを利用しコンパクトにする。それをfirst_airに保存、同じく四半期の最後のairデータをlast_airに保存。オプションのto(q)は月次データをquarterlyデータにしなさいということ。また、gen(quarte)はquarterという名前の四半期データ表示系列を作成しなさいよ、というコマンド。
が、stat( )でmean,sumがなぜか機能しない。なぜ? で、月次データを4半期ごとに平均をとるために
generate qtr=qofd(dofm(ym))
format qtr %tq
collapse mair=air,by(qtr)
(例)
webuse air2, clear
tsmktim ym, start(1949m1) <---1949年1月から始まる月次データ
tsset tm <---------------事前に必ず指定しておく必要あり
tscollap (first) firts_air=air (last) last_air=air, to(q) gen(quarte)<----月次データairを、四半期の最初の月のairデータを利用しコンパクトにする。それをfirst_airに保存、同じく四半期の最後のairデータをlast_airに保存。オプションのto(q)は月次データをquarterlyデータにしなさいということ。また、gen(quarte)はquarterという名前の四半期データ表示系列を作成しなさいよ、というコマンド。
が、stat( )でmean,sumがなぜか機能しない。なぜ? で、月次データを4半期ごとに平均をとるために
generate qtr=qofd(dofm(ym))
format qtr %tq
collapse mair=air,by(qtr)
2009年8月13日木曜日
tsmktimモジュール
月次データの作成を終えたところで、BaumのAn Intro..を眺めていたら、彼によって作成されたモジュールtsmktimが利用可能であることを知る。このモジュールは、年、月、週および日次データを作成する
tsmktim time, start(1996m1) <-----括弧にスタートの日をいれる
ssc install tsmktim
tsmktim time, start(1996m1) <-----括弧にスタートの日をいれる
ssc install tsmktim
1996m1形式(月次)データの処理 in stata
外部データから月次データを読み込んだ際、1996m1等の形がストリングデータとして読み込まれてしまった。で、変換の仕方がよく分からないので、新たに時間変数を作成することに(この方が手っ取り早い?)
観察値が1996年の1月から始まるとする。
generate time=m(1996m1)+n_1-1
format time %tm <-----------------timeは月次データですよと教える。
あとは通常どおりtssetコマンドで
tsset time <------------------------timeが時系列データだと教える
観察値が1996年の1月から始まるとする。
generate time=m(1996m1)+n_1-1
format time %tm <-----------------timeは月次データですよと教える。
あとは通常どおりtssetコマンドで
tsset time <------------------------timeが時系列データだと教える
2009年8月11日火曜日
TheValue of Institutions for Financial Market
B. Akitoby and T. Stramann(2009) The Value of Institutions for Financial Market: Evidence from Emerging Markets.
制度が金融市場のリスクプレミアムに与える効果を検討。ここで制度という場合、おもに政治制度(統治の質、選挙制度、民主種主義的制度等)であり、それらがスプレッドに与える効果に注目する論文。それほど面白くはない。
制度が金融市場のリスクプレミアムに与える効果を検討。ここで制度という場合、おもに政治制度(統治の質、選挙制度、民主種主義的制度等)であり、それらがスプレッドに与える効果に注目する論文。それほど面白くはない。
Financial integration, information and communication technology, and macroeconomic volatility
K. W. Ko(2007) Financial integration, information and communication technology, and macroeconomic volatility: Evidence from ten Asia economies.
本論文の目的は1980年から2003年にかけてのアジア10国のサンプルにおいてICTの発達と金融的統合が産出高ボラティリティに与える複合的効果を理論的実証的に検証することにある。実証的には、サンプル国を、より金融市場の統合が進んだ国とそれほどではない国に分類し、それぞれのグループごとにpanelVARを利用し、インパルス反応を比較分析してい点が興味深い。
本論文の目的は1980年から2003年にかけてのアジア10国のサンプルにおいてICTの発達と金融的統合が産出高ボラティリティに与える複合的効果を理論的実証的に検証することにある。実証的には、サンプル国を、より金融市場の統合が進んだ国とそれほどではない国に分類し、それぞれのグループごとにpanelVARを利用し、インパルス反応を比較分析してい点が興味深い。
2009年8月10日月曜日
Labor Market Insitutions and Macroeconomic Volatility in A Panel of OECD Countries
Rumler and Scharler(2009) Labor Market Institutions and Macroeconomic Volatility in A Panel of OECD Countries.
Calmfors and Driffill(1988)の議論を拡張:賃金交渉過程の制度的特徴が、どのように、外生的ショックに対するマクロ経済変数の反応に影響を与えるのかを検討。具体的には、労働市場制度がビジネスサイクルのボラティリティに影響を与えるかをOECD20カ国のサンプルにおいて実証的に分析
実証的発見
(1)高い労働組合組織率によって特徴づけられる国が産出高のよりボラタイルな動きを経験する傾向にあり、他方、賃金交渉制度の雇用保護法制の程度が産出高のボラティリティに対して限定的な役割を果たす
(2)高度にコーディネートされた賃金交渉制度がインフレのボラティリティに対して抑制的インパクトを与える
Calmfors and Driffill(1988)の議論を拡張:賃金交渉過程の制度的特徴が、どのように、外生的ショックに対するマクロ経済変数の反応に影響を与えるのかを検討。具体的には、労働市場制度がビジネスサイクルのボラティリティに影響を与えるかをOECD20カ国のサンプルにおいて実証的に分析
実証的発見
(1)高い労働組合組織率によって特徴づけられる国が産出高のよりボラタイルな動きを経験する傾向にあり、他方、賃金交渉制度の雇用保護法制の程度が産出高のボラティリティに対して限定的な役割を果たす
(2)高度にコーディネートされた賃金交渉制度がインフレのボラティリティに対して抑制的インパクトを与える
Hodrick-Prescott filter, stataモジュール
2009年8月7日金曜日
Managing East Asia's Macroeconomic Volatility
Olaberria and Rigolini(2009) Managing East Asia's Macroeconomic Volatility.
東アジア経済において、成長のボラティリティが長期的には低下していることを確認。その理由を、制度、金融の発達、政策技術の発達、貿易の開放に求め、どの原因がもっとも重要かを検討。金融危機以後の東アジアの成長のボラティリティを高めているのが、貿易の開放であることを指摘。通常のボラティリティと機器のそれを区別する、概念も有益か。
東アジア経済において、成長のボラティリティが長期的には低下していることを確認。その理由を、制度、金融の発達、政策技術の発達、貿易の開放に求め、どの原因がもっとも重要かを検討。金融危機以後の東アジアの成長のボラティリティを高めているのが、貿易の開放であることを指摘。通常のボラティリティと機器のそれを区別する、概念も有益か。
2009年8月5日水曜日
濱口桂一郎著『新しい労働社会』
濱口桂一郎著『新しい労働社会ー雇用資システムの再構築』
職を守ることと、個人を守ること。長期勤続や生活給型の賃金体系の下、これまで職を守ることが、同時に、個人の生活を守ることでもあったが、もはや職の保護=個人の生活の保護は、非正規労働者の増加等をみれば不可能だと言える。労働と社会の関係を根本的に変更する必要があるが、しかし、著者は比較的穏当な制度設計を提案。この点は労働行政に係わった経験からか。
2009年8月4日火曜日
2009年8月3日月曜日
Does the Threat of Offshoring Lead to More Demands for Social Protection? A Micro-Level Analysis of the Compensation Hypothesis
S. Walter and L. Maduz(2009)Does the Threat of Offshoring Lead to More Demands for Social Protection? A Micro-Level Analysis of the Compensation Hypothesis.グローバリゼーションー福祉国家の拡大という補償仮説をミクロレベルから説明しようとするもの。そのさい、グローバリゼーションの影響をオフショア可能性指標と技能(教育水準)によって代理し、それが個人の不安(雇用に関するアンケート調査)にーーOrdered logitを利用しーー何らかの効果を持つかどうかを検討。
Differentiation of Social Demands in Europe
Amable (2009) The Differentiation of Social Demands in Europe. The Social Basis of the European Models of Capitalism この論文は、ヨーロッパ社会調査(ESS)の個人データを利用し、ヨーロッパ社会モデルの2つの主要因ーー再分配と労働組合ーーに対する選好の決定要因のインパクトをテストしている。基本的な仮説:ヨーロッパモデルの2要因に対する個人の支持の主たる決定要因が所得、地位および個人の労働市場における社会的ポジション。ordered logit modelによって分析.
A neorealist approach to institutional change...
Amable and Palombarini (2009) A neorealist approach to institutional change and the diversity of capitalism. ホールソスキスの企業中心型の資本主義の多様性論は、機能主義的であるため、制度の変化が扱えない。国家の役割が軽視されている。この点で政治経済的均衡論が優越?
Unemployment, institutions,and reform complementarities
Bassanini and Duval(2009) Unemployment, institutions,and reform complementarities, OREP.
本論文において利用されているデータが、OECDサイトより取得可能。マクロ計量モデルによって、制度(および制度の相互作用)が失業に与える効果を推定。(1)交互作用項をマクロ計量モデルに導入した場合の問題点、(2)制度と制度的枠組み全体との相互作用を取り入れた、非線形モデルの推計方法は参考になる。推計に利用された1982年〜2003年の労働市場指標(含む労働市場制度)のデータが取得可能である。ただし、データはstata形式である。
本論文において利用されているデータが、OECDサイトより取得可能。マクロ計量モデルによって、制度(および制度の相互作用)が失業に与える効果を推定。(1)交互作用項をマクロ計量モデルに導入した場合の問題点、(2)制度と制度的枠組み全体との相互作用を取り入れた、非線形モデルの推計方法は参考になる。推計に利用された1982年〜2003年の労働市場指標(含む労働市場制度)のデータが取得可能である。ただし、データはstata形式である。
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